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隠れ家的な海外のホテルが好き

海外のホテルでも大規模で豪華なホテルはあまり好きではありません。小さな隠れ家のような雰囲気のホテルが好きです。事前に任命をしてホテルを予約する旅に出ることが少ないので、なかなかそのようなホテルに泊まるのですが今まで泊まった海外のホテルで、フィンランドの古い街で泊まったホテルのケープタウン近郊で泊まったホテルは、理想に近いものでした。すべての個人の経営で自宅を開放しているような雰囲気がありました。
妹がハワイ島で結婚式を挙げた時に妹夫婦は、非常に高級ホテルに泊まった。そして、我々はそこそこのホテルだった。高級海外ホテルは愛なのに、私たちの方もなんだか親近感が沸く感じで気に入っていた。そして、料理は私達がより美味しかったかもしれない。厚いローストビーフを、新婚夫婦がわざわざ食べに来たほどだ。私のために海外のホテルの食事が非常に重要です。
　経済的な事情で学用品や修学旅行費、給食費などの就学援助を受ける県内小中学生の２０１０年度の人数が０９年度比１３１９人増の２万５２３７人、全児童生徒数に占める受給割合も前年度比１・０３ポイント増の１７・１２％と受給者数、割合ともに過去最多を更新したことが２５日、県教育庁財務課のまとめで明らかになった。６人に１人が就学援助を受けている状況で、県内４１市町村中３２市町村で受給割合が増加した。
　県教育庁財務課は「不況の影響で受給者数が増え続けているとみられる。景気が回復しない限り、この傾向が続くのではないか」と話している。
　生活保護法に基づき国庫補助金で措置される「要保護」は１０年度２４０９人で、０９年度２３０２人から１０７人増えた。生活保護に準じる家庭に対し、市町村教育委員会が独自の基準で認定し、一般財源で措置する「準要保護」は１０年度２万２８２８人で、０９年度２万１６１６人から１２１２人増加した。
　自治体別に見ると、沖縄市（２４・８９％）、那覇市（２２・６４％）、宜野湾市（１９・９３％）、嘉手納町（１９・２７％）、北谷町（１８・２７％）など都市部や基地所在市町村で軒並み県平均を上回る認定率となった。

◆自治体財政力で差も

　就学援助受給者数の増加について、反貧困・反失業県ネットワークの嶺間信一事務局長は「厳しい経済状況で、多くの県民の生活実態が就学支援の対象となり得るほど悪化している」と指摘した。
　「都市部では補正予算を組んで準要保護増に対応したところがある一方、地方では１世帯につき認定者を１人としたり、応募者数に制限を設けたりする自治体もある」と自治体の財政力で対応が異なる現状に懸念を示した。
　準要保護の国庫補助が０５年に廃止されたことを念頭に「自治体によって、子どもが受けられる教育の質に違いが出てはならない。市町村財政に任せるのではなく、国が使途を特定した財源を示し教育の機会均等を保障するべきだ」と求めた。

　エコキーホルダーで笑顔を―。ペットボトルキャップと廃木材の再利用を進めている大久保健さん（62）＝横浜市都筑区＝が、東日本大震災で被災した子どもたちを元気づけようと、福島県相馬市で31日に工作教室を開く。「ものづくりに夢中になることで、心の癒やしにつながれば」と準備に奔走している。

　大久保さんは50歳で銀行員を辞め、木材問屋に転職。国内の山林が荒廃する一方で海外から安価な木材が輸入される現状を目の当たりにし、環境問題に目覚めた。

　廃木材とペットボトルのキャップという“ごみ”から作られる再生ボード「エコプライ」の存在を知り、６年前、市民団体「グループＭＡＴＥ（マテ）」を発足。ボランティアでキャップを集め、ボード製造会社に提供してきた。

　３年前からは、エコプライ製の家具と雑貨を扱う都内の企業とともに、環境イベントなどでキーホルダー作りのワークショップを開いている。

　震災直後から「自分に合った方法で支援したい」と考えていた大久保さん。ワークショップで、親子が時間を忘れてキーホルダー作りに夢中になる姿を見てひらめいた。「ものづくり体験を通し、震災に遭った子どもたちを元気づけられるのでは」。５月初旬から、被災地でのワークショップ開催に向け動きだした。

　宮城県気仙沼市や岩手県一関市での開催を計画していたが、受け入れ側の人員不足などもあり断念。知人のつてを頼り、福島県相馬市に拠点を置くＮＰＯと知り合った。ＮＰＯ主催の朝市に出展し、31日に開催する。

　キーホルダーは、大きさ５センチ、厚さ９ミリほどの星やハート、クリスマスツリー…。やすりで形を整えアクリル絵の具で思い思いに仕上げてもらう。大久保さんは、避難所から仮設住宅に移り、引きこもりがちになっている高齢者にも参加してもらいたいという。

　工作教室開催に向け、交通費や材料代などのための支援金を募っている。

　問い合わせは、大久保さん電話０８０（５４０６）６７１１。　

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　大好きな野球を一緒に楽しむことが自分たちにできることだと思った。福島第１原発事故の影響でプレーの機会を奪われた、福島県南相馬市の野球少年たちと真剣勝負へ。この夏、そんな招待試合を、川崎市川崎区の少年野球チームが計画している。きっかけは、南相馬市の６年生が同区内に避難し、チーム入りしたことだった。

　招待試合を発案したのは市立宮前小学校を拠点にする「宮前メッツ」（高橋徹代表）。現在、28人の児童が所属する市内の強豪チームの一つだ。

　「何かしたいよね」。４月、東日本大震災の惨状に、チーム内からはそんな声が上がった。コーチ陣や保護者らに呼び掛け、集まった義援金は１２０万円。直接送る案もあったが、「単に現金を送るより、もっと効果的な使い方があるはず」と模索を始めた。

　この春、チームには南相馬市から新メンバーが加入していた。同原発から24キロに住む紺野隼斗君（11）は事故から１週間後、同区内の曽祖父宅に身を寄せ、古里でもやっていた野球をやりたいと、チームの門をたたいた。

　南相馬市では、子どもたちが散り散りに避難し、残った児童は野球がしたくてもできない環境という。紺野君が加入した縁もあり、チームでは集めた１２０万円を使い、招待試合を実施することで一致。南相馬市側に打診したところ、６年生の選抜チームが来ることが決まった。

　招待試合には、宮前メッツのほか、川崎区の貝塚子ども会野球部も参加。大師公園野球場で８月６日に、南相馬市の選抜チームとそれぞれ対戦する。

　「野球を通じて心を通わせ、互いの絆を強めてほしい」と高橋代表。宮前メッツの宮良勝巳監督は「不自由なく野球をできることがどれだけ幸せなことか、メッツの子どもたちにはそんなことも感じ取ってほしい」と語った。

　対戦を心待ちにする紺野君は目を輝かせて語った。「（南相馬の）みんなに会えるのでうれしい。会えてよかったという気持ちを込めてプレーしたい」

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