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自分でコンピュータの修理方法を覚え

メーカーPCの修理を依頼したことのある人なら知っているかもしれませんが、修理代が新機種の購入金額程度になることもありますよね。ましてPCの低価格化が進んだ現状だと、メーカーに依頼して、コンピュータの修理はあまり効率的な行動かもしれません。 PCは、デスクトップ、しかも部品が汎用サイズ抜ける物の場合自分で修理に挑戦するのも悪くない選択だと思います。
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　［東京　１０日　ロイター］　前場の東京株式市場で日経平均は続落した。底堅いながらも、前日の米株価がまちまちだったことや連休前の手控えムードから、日産自動車＜7201.T＞など好業績の銘柄にも利益確定売りが強まった。

　日経平均が前日の取引で一時１万０７００円を回復し、高値警戒感も出ていたことから、いったん調整局面に入ったとみられている。２月限日経平均オプションの最終決済に関わる日経平均のＳＱ（特別清算指数）は１万５６１円４１銭で、前場はこの水準を上回った。

　東証１部騰落数は、値上がり８３３銘柄に対し値下がり６１２銘柄、変わらずが２１６銘柄だった。東証１部売買代金は８２０５億円。

　９日の米国株式市場はまちまち。ナスダック総合指数＜.IXIC＞と Ｓ＆Ｐ総合５００種＜.SPX＞が反落する一方、ダウ工業株３０種＜.DJI＞は終盤のバンク・オブ・アメリカ（バンカメ）＜BAC.N＞の上昇に押し上げられ、８営業日続伸した。東京市場は日経平均が前日の取引で一時１万０７００円を回復し、過熱感も指摘されていたことから、底堅いながらも「いったん調整売りが入っても不思議ではない」（大手証券のトレーダー）とみられている。

　日経平均は前場中盤まで軟調地合いで、１万０５００円台後半で推移した。市場では「ＳＱ算出に伴う現物株の売買が若干売り越しになったほか、ハイテク株などに海外勢の売りも出ている。決算発表が一巡し、当面手がかり材料難になるため、３連休前にいったんポジションを落とす動きも見られる」（大手証券エクイティ部）との声が出ていた。　

　前場終盤には１万０６００円台を回復しプラス圏に上昇する局面もあったが、おおむね前日終値付近でもみあった。みずほ証券・エクイティ調査部　シニアテクニカルアナリストの三浦豊氏は「米シスコ＜CSCO.O＞の業績に対して時間外取引で下落するなど、ＮＹ市場の今晩以降の動きが気がかりとして、いったんポジションをニュートラルにする動きも出ている」としながらも「為替が１ドル８２円台半ばで落ち着き、少し円安気味になるなど、下も売りづらい」と述べた。

　個別銘柄では、今通期の業績見通しを前日引け後に上方修正し注目された日産が反落。期待先行で株価が上昇していたため、利益確定売りが優勢となった。一方、前日買われたトヨタ自動車＜7203.T＞は堅調を維持。米運輸省が８日発表したリコール（回収・無償修理）問題についての調査報告書を受け、数千億円規模とみられている品質改善に関する費用が軽減されるとの期待が寄与しているという。

　他の銘柄では、カルソニックカンセイ＜7248.T＞が昨年来高値を更新。主要得意先の車両生産台数の伸びが寄与したほか、コスト削減活動の推進、円高による下振れ懸念の後退などで今通期の業績見通しを上方修正したことが手掛かり。またディア・ライフ＜3245.T＞も昨年来高値を上抜けストップ高。自己株式を除く発行済み株式総数の４．６％に相当する１２００株、取得総額５５００万円を上限とする自社株買いの発表が材料視された。

　（ロイター日本語ニュース　吉池　威記者）

＊内容を追加します。

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再送：〔テクニカル分析〕日経平均・日経平均先物当限＝9日現在
東京マーケット・サマリー・最終（9日）


　［アトランタ　９日　ロイター］　米アトランタ地区連銀のロックハート総裁は９日、量的緩和第３弾（ＱＥ３）を実施する必要がない可能性もあるが、経済の状態に左右されるとの認識を示した。

　総裁は、住宅市場は依然、成長への大きな下振れリスクとなっている、と述べ、最近の経済情勢の改善については懐疑的な見方を示した。

　その上で、デフレリスクは小さなものでもつぶすべき、と主張した。　

　しかし、ＱＥ３は必要になるかとの記者団の質問には「完全に経済情勢に左右される。２０１１─１２年に緩やかな経済成長が続くという私の基本シナリオをとってみても、必要になるかはわからない」と述べた。　

　一方で、ＱＥ早期終了の意向は、ほとんど示されていないと言える。

　総裁は、物価下落・賃金下落・信頼感悪化というデフレサイクルに経済が陥るのを避けるため、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）はあらゆる措置をとる必要があるとし、中銀にとって、デフレはインフレより対処が難しいと述べた。

　総裁は、前例のない金融支援策の一部解除を検討するには、失業率が一貫して低下することが必要と指摘。「失業率の低下がしっかりと定着し、正しい方向に向かえば、緩和解除により自信が持てる」と述べた。　

　総裁はまた、バーナンキ米ＦＲＢ議長のこの日の議会証言と同様に、地方債市場を支援するつもりはない、と明言した。総裁は「（資産買い取りの対象は）国債とするという方針を堅持する」との姿勢を示した。

　経済が弱いことから、フェデラルファンド（ＦＦ）金利を「長期間」低水準に据え置くことが正当化される、との見方をあらためて示した。特別企画 監視カメラ現況レポート

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